企業情報

トップメッセージ

代表取締役社長兼COO中西 章

「お客様とつながり、
                 お客様と創る」
これが我々のものづくりの使命です。

代表取締役社長兼COO 中西 章

新日本工機株式会社_企業情報

『お客様と共に30年間
ものづくりの改善を続けられる会社』

私たち新日本工機の大型工作機械は、世界中のお客様の現場で30年間以上にわたって稼働し続けることが当たり前の機械です。中にはオーバーホールをしながら50年間近く稼働している機械も珍しくありません。納入した機械の30年後、50年後に責任が持てる経営をすることが大型工作機械を事業とするわれわれ新日本工機の使命であります。
新日本工機の機械がお客様の現場で削り出してきた数々の部品は、社会を豊かにするための原動力となり、最先端の自動車や飛行機、建設機械、産業機械、半導体など様々な新たな価値を生み出すことに貢献してきました。
私たちのお客様は世界的な大企業から数名で経営されている中小企業まで様々です。機械を納入した後も私たちはお客様の現場に足を運び続け、お客様のものづくりの改善に貢献できることがないかを日々探求し続けています。私自身、世界中の様々なお客様の現場に直接お伺いし、お客様が抱えられている課題と目指されているものづくりへの想い、時にはそこから生み出そうとされている新たな世界についての対話を続けています。
ものづくりに正解はありません。お客様それぞれがお持ちの強みを活かしたものづくりの改善と進化に取り組まれています。われわれはその取り組み一つ一つに向き合い、しっかりと理解し、それを実現するために必要な技術、機械、ソリューションの開発を続けていく会社であります。
新日本工機は大型工作機械のリーディングカンパニーとして、変化が大きい世の中でお客様のニーズの変化に対応できる総合的な組織能力を高め続けています。過去から蓄積してきた技術技能を途絶えさせることなく、技術者と技能者の育成に努めて参ります。それが世界中のプロダクトの進化のために必要なことであり、社会をより豊かにするために必要なことだと信じているからです。

新日本工機株式会社_企業情報
新日本工機株式会社_企業情報

『唯一無二の材料で社会を支える』

私たちのもう一つの事業は遠心力鋳造管です。溶かした鋳鉄や鋳鋼を回転させた円筒形の金型に流し込み、遠心力を利用して金型の内壁に巻き付かせて凝固することで緻密で健全な鋳造管を作り出すこのものづくりを新日本工機は1962年から続けてきています。
新日本工機で作られた遠心力鋳造管は地下鉄の駅を支える柱として、高層ビルを支える免振装置として、圧延されたアルミを巻くスプールとして、大型油圧シリンダーとして、食品製造機械の部材として、普段は目に見えない所で社会を支えています。
遠心力鋳造管の特性は無限にあります。素材の配合、溶解する温度や時間、鋳込む温度や速さ等、無数にあるパラメータを最適に組み合わせながら、1本ずつその用途に合わせた最適なレシピを導き出し、1500度を超える溶鋼をコントロールしながらレシピ通りの鋳造を行います。熟練した技術と技能が求められるものづくりです。私たちのお客様は建築、鉄鋼、産業機械など多種多様であり、それぞれで異なる求められる特性を実現し続けていくために過去から蓄積してきた技術技能を途絶えさせることなく、技術者と技能者の育成に努めて参ります。
大型の遠心力鋳造管を作ることができる会社は限られており、残念ながらその数も減ってきているのが現実です。
しかし、私たちは遠心力鋳造管でしか実現できない特性があり、それを実現していくことが社会を支えることに繋がっていることを知っています。

従業員一人一人が成長し続け、
「お客様と共に新たなものづくり」を創り続けることが出来るよう専心努力して参ります。

会社概要

会社名 新日本工機株式会社
設立年月 1949年9月(創業:1898年)
役員
代表取締役CEO 張 春華
代表取締役社長兼COO 中西 章
取締役 賀集 孝次
取締役 市場 久貴
取締役 寺内 夕観
取締役相談役 島田 謙一
取締役(社外) 村岡 隆史
業種 工作機械(マシニングセンタ(門型・立型・横型)・大型旋盤・複合加工機・専用機他
産業機械・各種ソフトウェア・遠心力鋳造管
上記の製造・販売
資本金 100,000千円
従業員 単体:682名(2024年1月)
連結:805名(2024年1月)
本社所在地 〒590-0157 大阪府堺市南区高尾2-500-1 アクセスはこちら
代表TEL / FAX TEL.072-271-1201 / FAX.072-273-5594
関係会社
(国内) 日新工機株式会社
株式会社 池貝
(海外) SNK AMERICA, INC.
新日本工機(上海)機械有限公司

拠点・グローバルネットワーク

新日本工機株式会社_拠点・グローバルネットワーク

沿革

1898(明治31) 若山瀧三郎が当社の前身「若山鐵工所」を開業
足踏式手工ポンス(打抜)機、手廻6フィート旋盤ら製作
1904(明治37) 工作機械の製造を専業化
1920(大正9) 「株式会社若山鐵工所」に改組
1943(昭和18) 信太山工場が操業開始
1949(昭和24) 分社化された会社が「新日本工機株式会社」に改称
1956(昭和31) 大和製罐株式会社のグループ傘下へ
1958(昭和33) 岬工場操業開始
門型加工機の原型となるRB-Ⅱ精密立中ぐりフライス盤初号機完成
1959(昭和34) 大型門型機の開発が本格化
1962(昭和37) 遠心力鋳造管の生産開始
わが国初のNC大型門型機となるRB-ⅢNC精密立中ぐりフライス盤完成
1965(昭和40) PK-80 倣い型彫り盤完成で自動車・金型業界への足掛かり
1967(昭和42) 日新工機が新日本工機グループ傘下へ
SM 型翼桁フライス盤完成で航空機業界への足掛かり
1968(昭和43) 「NC翼桁フライス盤 SM-13」 第3回 機械振興協会賞受賞
1969(昭和44) NCボール盤TM-25V完成で造船業界への足掛かり
「レーザ無接触式モデル測定機 MM-1520」 第11回 十大新製品賞 本賞受賞
1970(昭和45) わが国初の同時制御軸数5軸複合工作機械となるマルティクス・マシニングセンタFM-720開発
1974(昭和49) 信太山工場テクニカルセンター竣工
1980(昭和55) 米国・シカゴに「SNK AMERICA,INC.」設立
1982(昭和57) 信太山工場精密技術センター竣工
1983(昭和58) 金型加工制御技術DCS-Ⅰ開発で金型加工の高速・高精度コンセプトを確立
1987(昭和62) 高速形状加工機DC-4開発で加工機の手仕上げレスを追求
1990(平成2) 信太山工場FMS CAMOSⅡ-MP導入
1992(平成4) 「高速形状加工機 DCシリーズ」 第2回 型技術協会 技術賞受賞
1996(平成8) 座標変換の自動化できる「新5面加工ソフト」開発
中国・南京に「新日奔工机(南京)有限公司」設立
1997(平成9) 信太山工場 恒温恒湿化工事 完了
1998(平成10) ISO9001認証取得
韓国・ソウルに「SNK ENGINEERING KOREA CO.,LTD.」設立
2001(平成13) 台湾・新北に「SNK ENGINEERING TAIWAN CO.,LTD.」設立
2002(平成14) ISO14001認証取得
2005(平成17) 航空機向け高速高品位制御ソフト「DCS-Ⅴ AeroEdition」開発
「精密立中ぐりフライス盤 RB-Ⅱ」 第7回 歴史的価値ある工作機械顕彰 ベストテクニカル賞受賞
2007(平成19) インド・グルガオンに「SNK INDIA PRIVATED LTD.」設立
2009(平成21) IoT技術の先駆けとなるソフトウェア インテリジェントPC開発
「ミッドドライブマルチセンタ PARTE-8M」 第34回 発明大賞 発明功労賞受賞
2010(平成22) 立旋盤・立型ターニングセンタSVTシリーズを開発
2011(平成23) 「アルミスラブ面削機 MS-24」 第41回 機械工業デザイン賞 審査委員会特別賞受賞
2012(平成24) 「横型マルチセンタ BFR-3500」 第55回 十大新製品賞 モノづくり賞受賞
2013(平成25) タイ・バンコクに「SNK THAI CO.,LTD. 」設立
信太山工場 太陽光発電システム導入
「ハイスピードガントリーマシン HGM-3500」 第43回 機械工業デザイン賞 審査委員会特別賞受賞
2016(平成28) 株式会社池貝のグループ会社に
「横型5軸プロファイラ GHP-200B」 第59回 十大新製品賞 本賞受賞
2017(平成29) ドイツ・ゲッピンゲンに「SNK GmbH.」設立
2018(平成30) 高速形状加工機DC-Lシリーズ開発
門型5面マシニングセンタNeoVシリーズ開発
「新日本工機(南京)有限公司」から「新日本工機(上海)機械有限公司」と「南京新日本工機技術有限公司」へ体制変更
2019(令和元) 「門型5面マシニングセンタ NeoV-5M」 第48回 機械工業デザイン賞 審査委員会特別賞受賞
2021(令和3) 「高速形状加工機 DC-5SL」 第49回 機械工業デザイン賞 審査委員会特別賞受賞
「門型5軸マシニングセンタ RB-FⅡシリーズ」 第64回 十大新製品賞 モノづくり賞受賞
2022(令和4) 「門型5軸マシニングセンタ RB-FⅡシリーズ」第52回機械工業デザイン賞IDEA 審査委員会特別賞受賞
SNK Indiaにてサービスセンター設立